ケースで学ぶ「DXナレッジ診断」〜1冊目に読みたいDXの教科書〜

【解答例・解説】
DXの本来の目的は「環境の変化に対応し、中期的に企業価値を高めること」であり、そのために「価値や製品、サービスの提供の仕組みを変革すること」です。単なる「デジタル化」は手段や準備段階に過ぎません。

【該当項目】第1章 1-1 DXのはじまり

【解答例・解説】
DXにおけるデジタル化とは「データを活用できる状態」にすることです。蓄積されたデータがネットワーク経由で取り出せ、汎用フォーマットであり、価値や意味のある情報を含んでいる必要があります。

【該当項目】第1章 1-4 “DXのD” デジタルとは何か

【解答例・解説】
従来の改革が「現在の自社課題の解決（事業オペレーションの最適化）」を目的とするのに対し、DXの変革は「デジタル技術を活用して『顧客に提供する価値』や『提供の仕組み』を変えること」を目的とします。

【該当項目】第1章 1-5 “DXのX” 変革とは何か

【解答例・解説】
新しい経営資源は「データ・コト・ジカン」です。「ヒト」の知見や顧客行動は「データ」へ、「モノ」の所有から体験価値を高める「コト」へ、そして費用対効果だけでなく開発スピードなど「時間」対効果を意識することが重要になります。

【該当項目】第1章 1-13 経営資源はヒト・モノ・カネから変わる

【解答例・解説】
部分的なデジタル化ではなく、デジタル技術を前提とした業務プロセスの「全体最適化」が必要です。たとえば行政手続において、各自治体での部分最適ではなく国全体での共通システム化が求められるのと同じで、既存制度を見直すトップのリーダーシップが不可欠です。

【該当項目】第2章 2-2 労働生産性の改善は喫緊の課題

【解答例・解説】
企業トップの高齢化と過去の成功体験への固執が要因の一つです。デジタル技術を前提とした新しい競争の原理への理解不足があるため、トップを含め世代を問わず「リスキリング（学び直し）」を行う必要があります。

【該当項目】第2章 2-9 日本ではなぜDXが遅れているのか

【解答例・解説】
量（Volume）、多様性（Variety）、速度（Velocity）、正確性（Veracity）の4つです。これらにより、人の能力では考慮しきれなかったデータから、既成概念にない新しい知見や法則を発見できるようになります。

【該当項目】第3章 3-4 未知の概念や知見が埋蔵されている「ビッグデータ」

【解答例・解説】
リアル商品がデジタル化する「転換」、リアル商品をデジタルサービスの一部に組み込む「包含」、商品販売と購買支援を分ける「分離」の3つです。

【該当項目】第4章 4-2 ディスラプションの発生メカニズム

【解答例・解説】
自社の「コアコンピタンス（強み）」と、プラットフォーマーの「未充足分野」の接点を探ることが鍵です。Walmartのように、生鮮食品を手に取って選べる実店舗の強みを活かし、ECと融合させて新しい体験価値を提供するなどの対抗策があります。

【該当項目】第4章 4-5 プラットフォーマー対抗勢力の出現

【解答例・解説】
「包含戦略（OMO）」と呼びます。例えば、エアロバイクをオンライン化して目標管理やレッスンを提供したり、体組成計を健康管理サービスに繋げたりして、単なるモノ以上の広範囲な体験価値（コト）を提供します。

【該当項目】第5章 5-3 商品をデジタルで包み込む事例(包含戦略/B2C)

【解答例・解説】
販売における企業と顧客の利害対立が、信頼関係に変わります。顧客が離脱しないよう継続的なサポートを行うため、店員は最適な利用を支援するパートナーとなり、結果的にエンゲージメントが高まります。

【該当項目】第5章 5-8 商品をサブスクで提供する事例(サブスク戦略)

【解答例・解説】
これを「サクセストラップ」と呼びます。過去の成功体験から作られた評価手法や常識が、新しい行動を阻害します。乗り越えるには、事業環境の変化を学び、従来の社内常識が今でも正しいか客観的に判断する力が必要です。

【該当項目】第5章 5-1 「顧客体験」をデジタル戦略で全体最適化する

【解答例・解説】
「カスタマージャーニーマップ」です。顧客の行動を旅に例え、各ステージの不満（課題）を整理することで、リアルとデジタルの両面から最適な解決策（顧客体験）を設計できます。

【該当項目】第6章 6-2 最適な顧客体験の設計に使う「カスタマージャーニーマップ」

【解答例・解説】
「経営トップ」です。業務手順、ルール、評価制度といったマネジメントの仕組みを一新するには、トップ自身が危機意識を持ち、自身の言葉で組織に変革の方向性を示す強いリーダーシップを発揮する必要があります。

【該当項目】第7章 7-1, 7-3 経営トップを起点として危機意識を高める

【解答例・解説】
「評価指標（KPI）」です。例えば一括販売からサブスクに移行した場合、単発の売上金額で評価し続けるとサポート活動がおろそかになります。あるべき行動（継続的サポートなど）を評価できるようKPIを見直す必要があります。

【該当項目】第7章 7-9 あるべき行動を支援する評価指標の設計