DXに求められる「デジタル人材」とは｜使われ方・本記事の定義・必要スキル

一般に「IT人材」は、ITを用いた設計・開発・運用など技術領域を担う人を指します。これに対して「デジタル」という語には、顧客に提供する価値を高めるためにIT／データを活用するという意図が強く含まれます。

そのため「デジタル人材」は、デジタル技術を用いてビジネスモデルの変革や価値創造を構想・実行する文脈で使われることが多く、IT部門に限らず業務部門でも求められます。本記事ではこの用法を踏まえ、デジタルトランスフォーメーション研究所としての定義を次のとおり示します。

ビジネス系スキルとIT系スキルを併せ持ち、デジタル技術でビジネスモデル変革や価値創造の戦略を策定・実行できる人材。

上記の役割から、一般に必要とされるスキルは次の8項目に集約できます。

ビジネス系スキル

• 顧客価値創造力
• ビジネスデザイン力
• コミュニケーション能力
• 要件定義スキル

IT系スキル

• アーキテクチャ構想力（実現ステップ、標準化、インフラ構成など）
• システム設計・開発スキル（アジャイル型開発を含む）
• データサイエンス関連スキル
• 各種テクノロジー知識（AI、IoT、クラウドサービス全般、各種ツールなど）

状況に応じて経営知識、戦略立案力、業務知識、プログラミングなどが求められる場合もあります。ただし多くは分業で補えるため、必須条件としては上記8項目が基盤になるでしょう。

本セクションは汎用的な定義ではなく、自社視点（必要人材と定義の仕方）を扱います。

一般にイメージされがちな姿（具体例）

筆者が周囲の知人に意見を募ったところ、冗談半分の声も含めて次のような見立てが挙がりました（抜粋）。

• エクセルを使いこなせる
• 課題を論理的に捉え、分業でも完了まで管理できる
• 抽象語「デジタル人材」ではなく、必要人材を具体職種で定義すべき
• “デジタル×ビジネス×企業文化”を横断できる
• インプットとアウトプットを簡略化（抽象化）できる

採用・育成に向けたロール定義のポイント

採用・育成で齟齬を防ぐには、最低限つぎの5点を明文化します。

• 目的と成果：実現したい顧客価値や事業成果
• 役割と分担：当該ポジションの担当範囲と、他部門との境界
• 必要スキルと経験：上記8項目からの必須／歓迎の切り分け
• 権限と責任：意思決定できる事項と期待されるアウトプット
• 募集呼称：抽象語ではなく具体職種で表記（例：データエンジニアなど）

これらが曖昧なまま進むと成果が出にくく、生産性のない責任論に陥りがちです。

本来は目的に応じた具体定義がない議論に意味はありませんが、観点例として周囲から寄せられたアイデアをご紹介します。

• FAXを使っているかどうか（相手都合で使う場合もあります）
• メール誤送信の際、数百件の宛先をBCCではなくCCに入れてしまうかどうか
• スマートウォッチを着用しているかどうか
• PCやスマートデバイスを使いこなせるかどうか
• カタカナ単語を多用するかどうか
• iPhoneを見せたときに瞬時に名称を答え、その答え方（「iPhone」「スマホ」「携帯」など）に認識の差が出るかどうか
• 「デジタル人材」の定義を聞かれて、自分の言葉で詰まらずに説明できるかどうか

もし簡易テストを行うなら、各種機器をフラッシュカードのように見せ名称を次々と答えてもらい、回答傾向から判定する方法などが考えられます。ただし、これはデジタルネイティブ性の傾向を見るにすぎず、本質評価とは限りません。

「デジタル人材」に唯一の定義はありません。目的・業務・必要スキルを明確化し、曖昧さが残る場合は議論で具体化しましょう。

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