2032年までに日本社会から消える12のもの：DX時代の未来予測

新しい子年を迎えるにあたって──2032年の日本社会予測

新しい子年を迎えるにあたり、日本社会の次の12年で「なくなるもの」「変わるもの」を予想します。12年後の2032年は、シンギュラリティイヤー（2045年）との中間地点にあたります。

１）労働の流動化／副業していないサラリーマンが15％以下に

少子高齢化と機械・AIによる労働代替が進み、サラリーマンは会社ではなく“業務”を選ぶ時代へ。複数企業で得意な業務を担当する副業やフリーランス形式が労働の大半を占め、人材紹介ビジネスが加速的に進化します。

２）名刺が淘汰／紙の名刺交換率が10％以下に

副業の増加で副業対応名刺入れが流行した後、企業の肩書ではなく個人としての名刺（複数企業名掲載など）の必要性が高まります。しかし最終的には紙媒体の名刺は不要となり、デジタルで完結する“連絡先交換”に収束。Eight や LinkedIn が当面のマーケットリーダーとなるでしょう。

３）電子メールが淘汰／企業内コミュニケーションの10％以下に

非効率な電子メールがビジネスシーンから姿を消し、特に社内コミュニケーションでの利用は大幅に減少。新たなコミュニケーションツールの覇権争いが激化します。

４）現金が淘汰／電子決済の利便性が浸透し、現金決済は市場の5％以下に

電子決済への抵抗感が薄れ、小口決済でも電子決済が主流に。多様な決済サービスが登場し、事故やトラブルを乗り越えながら真価を発揮。最終的にはすべての資金移動が政府に可視化され、税徴収の効率が飛躍的に向上します。

５）プラスチックが淘汰／使い捨てプラスチックは市場から消える

SDGs達成に向けた取り組みが全地域・全企業で本格化し、10年以内に使い捨てプラスチックがゼロに。紙ストローや包材が普及するも廃棄問題は解決せず、バイオプラスチックなど分解可能素材の開発競争が激化。この12年で代替素材を制した大企業が登場します。

６）教師が大幅に減る／現行の半数以下に

ルーチンワークはAI・デジタルへ移行し、基礎教育はオンライン化で効率化。専門教育は社会人講師が現場で担当し、集合教育はグループワーク、ディベート、リーダーシップ学習の場へとシフトします。

７）地上波テレビ放送が終了

決まった時間にチャンネルを選ぶ視聴習慣が消え、テレビ番組はオンデマンド化。スポーツやニュースの生中継はライブ配信へ移行し、コンテンツアグリゲーションサイトが増加。放送法など規制緩和の進展が産業変革のカギを握り、家電テレビの新たな役割が問われます。

８）食糧と飲用水が不足

日本のような人口減少国では余剰も見られますが、人口増加地域で食糧・水不足が深刻化。世界的な解決策が進展し、日本も大きな影響を受けるでしょう。

９）介護人材が大幅に不足

日本は介護・医療分野で人手不足が深刻化し、ロボットやサービスが多数開発。個人情報規制を緩和しデータを活用した実証実験を進めることが産業育成の鍵となります。

１０）運転手不要の自動運転車が主流に／運転手を必要とする車は全走行台数の10％以下に

レベル5自動運転が普及し、運転手のいない車が全走行台数の90％以上に。車内空間やサービスエリア、駐車場の在り方が劇的に変貌し、新たなルールと関連業界の再編が進みます。

１１）士業の仕事がデジタル化で減少／現行の専門サービスは6割減へ

データとプラットフォームを持つプレイヤーが勝ち組となり、士業は提供サービスを社会ニーズに合わせて進化させることが求められます。

１２）パスワードが消える／設定率5％以下に

顔認証や静脈認証などの生体認証が普及し、複雑なパスワード運用から解放される一方で、セキュリティ犯罪とのいたちごっこが続き、生体認証は徐々に社会的な信用を築いていくでしょう。

執筆者：デジタルトランスフォーメーション研究所　代表取締役　DXエバンジェリスト　荒瀬光宏｜荒瀬光宏 プロフィール