2022年10月6日に刊行された『1冊目に読みたいDXの教科書(なるほど図解)』の出版にあたり、出版のきっかけや苦労話などのエピソードを振り返りたいと思います。
今回は執筆のきっかけについて共有いたします。
目次
誰に届けるために書籍を執筆するのか
書籍はアナログな媒体です。デジタルシフトが加速する今、なぜアナログ媒体で情報発信をしなければならないのでしょうか。その答えはただひとつ──アナログ媒体を通じて情報発信をしなければ、すべての日本人にDXの必要性や本質を伝えられないからです。ブログで情報発信をしても、検索してブログを読む人は日本人全体の一部に過ぎません。YouTubeで講座を配信しても、それを見つけて視聴する人もまた日本人全体の一部に過ぎません。
組織がDXに成功するためには、組織に所属する全員がDXの必要性、DXとは何をすることなのか、DXの難しさを理解しなければなりません。しかし、それらを熟知した組織は存在せず、特に普段デジタル媒体で情報を得ていない方々には知見が届かないのが現状です。
そのため、アナログ媒体としての書籍を通じて、できるだけ多くの日本人にDXを学んでもらうことが必要だと感じました。
何のために書籍を執筆するのか
DXに関する書籍を出版しようと思い立ったのは、DX本が加速度的に増えた2020年ごろです。これらの多くは、以下のいずれかのカテゴリーに分類されます。
- 特定企業の事例にフォーカスした書籍
- 経営戦略の観点から経営者向けに書かれた書籍
- 企業が自社のITサービスを宣伝するための書籍
①のタイプは非常に参考になりますし、現場の大変さが十分に記述されていない場合もありますが、実践知を学ぶうえで役立ちます。しかし、業種や企業規模の違いから自社に当てはめて考えるには課題があったのではないでしょうか。
②のタイプは、DXを経営視点で整理している点で重要ですが、経営学の基礎知識を持たない経営者や一般社員には難解で、自分ごととして捉えにくい部分があったかもしれません。
③のタイプは、一定の技術やサービスについて詳しく記述されているものの、執筆企業の論理に沿っているため読者視点とずれやすいという課題がありました。
結果として、誰にでも理解でき、DXの本質や全体像を体系的に学べる書籍は存在しなかったように感じました。組織を挙げてDXを推進するには、組織全員が共通の理解を持ち、そのうえで自社のあるべき姿を議論しなければ、計画策定の段階でプロジェクトが頓挫しかねません。せっかくDXを始めようという掛け声をかけても、組織全体の理解が一致せずに頓挫するプロジェクトを減らすために、誰にでも理解でき、DXの基礎を体系的に学べる書籍が必要だと強く感じました。
出版の方法にはいくつもの種類がある
実際に「出版したい」と思っても、思い立ったからといってすぐに執筆できるわけではありません。たとえ執筆を開始できても、出版されなければどんどん古いコンテンツになってしまいます。
ネットで出版方法を調べると、主に以下の三つがあることが分かりました。
- 商業出版
- 自費出版
- 協力出版
商業出版は出版社が企画して出版するもので、出版にかかるコストを出版社が負担し、著者は印税を受け取ります。著者が自ら企画を持ち込む例外的なパターンもありますが、順序が変わるだけで役割分担は同じです。よく「書籍を出したら印税生活が待っている」と聞くのはこのタイプです。
自費出版は著者が企画し、自分でコストを負担して出版するものです。著者が売上の大部分を受け取れると推察されますが、販売部数が限られるため、ビジネスというより「自身の思いを知ってもらいたい」「自社のサービスをアピールしたい」といった動機で出版されることがほとんどでしょう。
協力出版は、商業出版と自費出版の折衷で、著者と出版社がコスト負担や責任を一定割合で共有します。
実際に書籍を見ても、どのタイプで出版されたかは分かりにくく、区別がつきにくいのが実情です。
この三つのうち、圧倒的に多くオファーが来るのは自費出版タイプです。実際には自費出版というより出版を通じた企業プロモーションの提案であり、彼らの提案は「出版」そのものではなく、企業やサービスの総合的なプロモーションです。話を聞くと、
「御社は誰にどんな発信をしたいのか? そのためにどんなチャネルを組み合わせるべきか?」
を真剣に尋ねられます。すべて答えると非常に高額な提案ができあがるビジネスモデルです。高額になる理由としては、書籍出版のコストに加え、執筆代行費用、同時並行で実施するイベントやプロモーションの費用、企画費用などが含まれるためです。特に驚くのは「執筆代行費用」が含まれており、忙しい経営者に代わってゴーストライターがすべて企画・執筆してくれるというサービスだという点です。私はDXについて好き勝手に書かれるのは困るため、丁重にお断りしました。
ただし、ホームページの問い合わせフォームからメッセージが届いた段階では、まるで営業出版における執筆依頼のように装っていることも多く、初回コンタクトで見分けるのは難しい場合もあります。有名出版社の名前をかたった企業自費出版の提案も存在します。
SBクリエイティブ社からのコンタクト
出版の経験がある周囲の人に話を聞き、いかに営業出版につなげるかを尋ねたものの、決め手となる情報は得られませんでした。やがて2021年、多くの組織がDXに取り組みDX関連書籍が増える一方で、「DX」というキーワードの検索数は減少に転じました。検索数の減少はDXが下火になったという意味ではなく、むしろより多くの組織が実践段階に移ったことの表れでした。
DXに関する出版のチャンスが一向に訪れないとあきらめ、ブログやYouTube、Udemyなどでの情報発信に集中していた2021年9月、ついにチャンスがめぐってきました。
SBクリエイティブ社の編集者の方からホームページのお問い合わせ欄を通じてメッセージをいただきました。
DXのやさしい入門書を発行する企画があり、執筆いただけないでしょうか?
今回こそ自費出版ではないと感じたため、さっそくZoomでお打ち合わせをすることにしました。主旨を伺うと「DX入門者が理解しやすい書籍が存在しないため、それを企画して出版したい」というお話でした。より多くの方にDXを知っていただきたいという弊社の思いと一致したため、その場でご依頼を快諾しました。
先方が私にご連絡くださった理由は、YouTubeの基礎講座をご覧いただき、入門者向け執筆に適任だと感じていただけたためでした。自分の情報発信が役に立っていると実感した瞬間です。
ちなみに、このときから伴走してくださっている編集者の方とは、コロナ禍の影響もあり、いまだに一度も直接お会いしていません。すべてZoomでのお打ち合わせを重ねています。これも時代の流れなのでしょう。
次回のブログでは、どのような進め方で執筆を進めてきたかをご紹介したいと思います。
2022年10月6日に『1冊目に読みたいDXの教科書(なるほど図解)』を出版いたしました。そこで本記事では、書籍が目指すDXのあるべき姿と、それに連動して読者特典としてご提供するデジタル特典をご紹介します。
メディアがデジタル化する鍵とは?
書籍というメディアのDXを考える際、従来の書籍は電子書籍を含めても、デジタルとして必要な条件を満たしていないと、前回のブログで述べました。
では、どのような条件が整えば、コンテンツの価値が真にデジタル化したと言えるのでしょうか。メディアがデジタル化するときに起こる変化の特徴として、次の要素が挙げられます。
- コンテンツ化
- ネットワーク化
- モジュール化
- オープン化
- パーソナライズ化
- プラットフォーム化
これらの要素に沿って、書籍というメディアのデジタル化を一緒に考えてみましょう。
書籍のDX①:コンテンツ化
コンテンツ化とは、物理的な形状にとらわれず、データ形式へ移行することを指します。印刷書籍はコンテンツ化されていませんが、Kindleなどの電子書籍はデータ形式で提供されているため、コンテンツ化されていると言えます。
コンテンツ化によって、コンテンツの価値は複製可能となり、進捗を予測して印刷部数を決めるといった制約から解放されます。
書籍のDX②:ネットワーク化
ネットワーク化とは、コンテンツ化された情報がネットワークを通じて遠隔地の利用者へ即時に届けられるようになることを指します。Kindleなどの電子書籍はオンライン配信が可能なため、ネットワーク化されていると言えます。
ネットワーク化の最大の特徴は、情報の流れが双方向になる点です。そのため、コンテンツは単に送る・送らないの二択ではなく、利用期限や再生回数などを発行者が自由に設定・管理できるようになります。さらに、常時接続により誤謬の訂正や、環境変化に応じた内容の更新が容易になるメリットもあります。
書籍のDX③:モジュール化
モジュール化とは、従来はひとまとまりの商品だったものが分解され、個別に流通できる状態になることを指します。モジュール化により、必要な部分だけを購入したり、顧客の好みに応じてモジュール単位でリコメンデーションを行ったりすることが可能になります。
新聞メディアでは、ニュース記事が1件単位で配信されるようになっており、モジュール化が進んでいると言えます。音楽メディアでも、以前はアルバム単位で購入していたものが、現在では楽曲単位で購入できるようになり、モジュール化が進展しています。
では、書籍のモジュール化はどうでしょうか。本を丸ごと購入することはできても、業務で引用したい部分を文章単位で購入する権利を取得することはできないため、現状ではモジュール化が十分に実現されているとは言えません。Kindleでは本文の最大1%相当の文章を引用のために書き出すことができますが、1%という上限があるため、大量の引用やデータ利活用には制約が残ります。
書籍のDX④:オープン化
オープン化とは、モジュール化されたコンテンツが提供者の枠を越えてオープンな場で流通することを指します。提供者に関係なく流通できるプラットフォームの登場により、利用者は最も関心の高いコンテンツにたどり着きやすくなります。
新聞メディアでは、Yahooニュース、NewsPicks、SmartNewsなどのニュースアグリゲーションサイトが、複数の提供者のニュースを横断的に集約し、ポータルとしての価値を高めています。
書籍は現状モジュール化されていないためオープン化されていませんが、モジュール化・オープン化が進んだ書籍の例を考えると、以下のような仕組みが実現されるでしょう。
- 読者は本文中の引用や出典に対して応分の利用料を支払うことで、シームレスにリンク先のモジュールを参照できる。
- 執筆者は他書の重要部分をモジュールとして自著に組み込み、読者にとって価値あるコンテンツをダイナミックに提供できる。
書籍のDX⑤:パーソナライズ化
パーソナライズ化とは、提供者の視点ではなく、利用者の視点で提供価値が再構成されることを指します。つまり、利用者のニーズに応じたコンテンツ表示や評価情報の提示、個人の興味・嗜好に合わせたリコメンドなどが可能になります。
新聞や動画、音楽など多くのメディアでは、市場シェア獲得のためにこうしたパーソナライズ化を積極的に取り入れています。
一方、書籍は未だモジュール化が進んでいないため、パーソナライズ化も進んでおらず、その実現には時間がかかると予想されます。書籍のパーソナライズ化の例としては、読み手の理解度や感情、立場に応じてコンテンツのストーリーや順序を動的に変更する仕組みが考えられます。これは、人がマンツーマンで説明する際のように、相手の理解度や立場に合わせて説明ポイントを変える手法をデジタル上で再現するものです。
書籍のDX⑥:プラットフォーム化
プラットフォーム化とは、利用者の属性データや行動データを蓄積し、そのデータを活用して提供価値の向上や差別化を図る仕組みを指します。特に業界ディスラプションで注目されるのがマルチサイドプラットフォームで、これは3つ以上のユーザーグループに価値を提供するビジネスモデルです。
わかりやすい例としては、新聞メディアの場合:
- ニュースコンテンツを提供する「提供者」
- ニュースを読む「読者」
- 広告枠を購入する「広告主」
この3つのグループがプラットフォーム上で相互に価値を享受します。
料理レシピサイトの例では:
- レシピを投稿する「料理家・投稿者」
- レシピを閲覧・利用する「利用者」
- 関連食材を宣伝したい「食品メーカー」
プラットフォーム事業者はこれらすべてを顧客とみなし、各グループから得られるデータをもとにサービスの精度や利便性を高めます。
書籍に関しては、AmazonなどのECサイトが、読者レビューや売上ランキング、著者情報、関連コンテンツなどのデータを活用し、購入者の利便性を高めると同時に、著者が売れ行きを確認できるサイトを提供しています。そのため、購買活動に関する部分ではプラットフォーム化が進んでいると言えます。
一方、消費活動に関してはモジュール化が進んでいないため、プラットフォーム化が困難な状況です。メディアの本質的価値が消費活動で享受されると考えると、消費活動がプラットフォーム化されていない限り、書籍の提供価値全体をプラットフォーム化できているとは言えません。
では、書籍の提供価値がプラットフォーム化した場合は、どのような変化が起こるのでしょうか。従来の書籍という実体を伴わない状態になるため、「書籍」という呼称はもはや適切ではなくなり、書籍・ブログ・SNS・論文などが混在し、著作権のあるテキスト情報や図版が動的に流通するプラットフォームが誕生するでしょう。良質なコンテンツを市場に送り出せば、多くの人に活用され収益を得られるだけでなく、人類の知識獲得の手段が新たなステージへ進化する可能性があります。
ただし、コピーが自由なデジタルコンテンツで著作権や決済を厳格に管理するには、ブロックチェーン技術(NFTなど)や暗号資産の仕組みを活用することが必要になると考えられます。
『1冊目に読みたいDXの教科書』で取り組むこと
「1冊目に読みたいDXの教科書」は単行本として発行しています。電子書籍版も販売していますが、固定レイアウト型のため紙面をそのまま再現しており、真のデジタルとは言い難いフォーマットです。しかし、アナログ媒体を活用することで、より多くの方にDXを学んでいただき、日本の競争力向上に寄与できると判断し、紙版を選択しました。
このため、本来は書籍の本質的価値をデジタル化し、読者の皆様に最適な体験を提供したくても、入り口がアナログである以上、従来の手法では対応が困難な状況にあります。
そこで今回は、アナログの入り口を維持しつつ、可能な限りデジタル要素を取り込む仕組みを企図しました。具体的には、デジタル化のメリットを仮想的に再現し、読者の価値を最大化する仕掛けを導入しています。
書籍のコンテンツ化
前述のとおり紙媒体を中心としたアナログメディアを採用しましたが、補助教材をデジタル化する観点から、計3名の読者代表に著者へのインタビューを実施しました。不明点や深く知りたいテーマについて質問してもらい、その回答を動画コンテンツとして提供します(理解を深めるための動画)。
書籍のネットワーク化
双方向性を実現するため、読者と継続的にコミュニケーションできる「DX実践コミュニティ」を構築しました。
本書自体のアップデートが難しいため、同コミュニティ内で不明点や掘り下げたいテーマに関する追加情報を提供し、出版後に集まる読者の課題や知見を反映して情報価値を継続的に高めます。
書籍のモジュール化
出版業界の仕組み上、書籍の完全なモジュール化は容易ではありません。そのため、本書で紹介する図表やフレームワークをダウンロード可能なデジタル付録として提供し、読者が業務に活用できるようにしました。
書籍のオープン化
現時点ではモジュール化が進んでいないため、オープン化の実現には至っていません。
書籍のパーソナライズ化
本質的な価値は実践的な知見の獲得にあると考え、読者が自身の理解度を確認し、理解不足の箇所を復習できる「実力テスト」を構築しました。
書籍のプラットフォーム化
現時点で具体的な実装例はありませんが、前述のDX実践コミュニティをDAO(非中央集権自律組織)へ移行するなど、コミュニティの価値向上を検討中です。将来的にはメンバーとともに新たなプラットフォーム機能を模索していきます。
『1冊目に読みたいDXの教科書』の読者特典まとめ
- DX実践コミュニティ特別招待
- デジタル付録(読者ポータルよりダウンロード可能)
- 復習のための実力テスト(読者ポータルより利用可能)
読者特典はこちらのまとめページからご利用ください。 →著者公式『1冊目に読みたい DXの教科書 (なるほど図解)』紹介ページ
『1冊目に読みたいDXの教科書』書籍概要
- 書名:なるほど図解 1冊目に読みたいDXの教科書
- 出版:SBクリエイティブ
- 発行:2022年10月6日
- 形式:単行本(A5版)、電子出版(Kindleなど)
- 頁数:224ページ

株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所
代表取締役/DXエバンジェリスト
DX推進・企業変革の専門家。豊富な現場経験と実践知をもとにコンサルティング、企業研修、講演活動を行う。
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